エネルギー研究所ー新たなエネルギーとは

低炭素社会の実現に向けて努力していく

低炭素社会の実現に向けて努力していく

安全確保を大前提とした原子力発電の活用

エネルギー自給率が8%程度の我が国において、燃料供給が安定している原子力発電はエネルギーの安定供給を支える大切な電源であり、発電の際にCO2を排出しない原子力発電の温暖化対策における重要性は依然として高く、今後とも、地球温暖化対策の中心的な役割を果たすものと考えています。

2014(平成26)年4月に閣議決定されたエネルギー基本計画では、「S+3E」の観点から、特定の電源や燃料源に過度に依存しない、バランスのとれた電力供給体制を構築することの重要性が示され、原子力発電は「エネルギー需給構造の安定性に寄与する重要なベースロード電源」であることなどが明確化されています。

また、2015(平成27)年7月に決定された、国の長期エネルギー需給見通しにおいては、2030(平成42)年度における原子力発電比率は20~22%程度となっており、我が国のエネルギー供給の一部を支える重要なエネルギーと位置付けられています。

 

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火力発電の更なる高効率化

火力発電は、燃料の供給安定性・経済性・環境特性に考慮しつつ、石炭、LNG、石油をバランス良く開発し、運用していく必要があります。高経年化火力のリプレース・新規設備導入時の高効率設備の導入や、熱効率を可能な限り高く維持できるよう既設設備の適切なメンテナンスに努める。

LNG火力については、今後も熱効率が60%(低位発熱量基準:LHV)を超える世界最高水準のLNGコンバインドサイクル発電等の高効率設備の計画・建設等を進めてまいります。

石炭火力については、電力の安定供給や経済性に資する重要な電源であり、引き続きベースロード電源として活用しています。

なお、石炭は他の燃料と比べてCO2排出量が相対的に多いものの、超々臨界圧石炭火力発電(USC)や石炭ガス化複合発電(IGCC)などの高効率発電技術の開発導入により、最新鋭のプラントでは熱効率も大幅に向上しています。

 

再生可能エネルギーの活用

再生可能エネルギーは、国産エネルギーであり枯渇の心配もなく、CO2の発生など環境負荷が少ないことから、電気事業者は、水力や地熱、太陽光、風力、バイオマス発電を自ら開発するとともに、固定価格買取制度に基づき、太陽光・風力発電設備等からの電力を電力系統と連系し、再生可能エネルギーの開発・普及に取り組んでいます。

一方、コスト面や安定供給面、立地上の問題(設置面積・箇所)などの様々な課題があります。例えば、天候の影響による出力変動が大きい太陽光発電や風力発電を大量に電力系統へ接続するために対策が必要ですが、解決策の一つとして新たな系統制御システムの開発・導入に向けた取り組みなどを進めています。

 

 

まとめ

 

人類が抱えているエネルギー問題、

現在の暮らしを見つめなおして、

未来の暮らしを考えてみましょう。

それでは、最後まで読んでくださって

どうもありがとうございました!^^

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してくださると幸いです◎




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