エネルギー研究所ー新たなエネルギーとは

オイルショックによる新エネルギーの開発

オイルショックによる新エネルギーの開発

1973年、オイルショックが始まり、その影響で新エネルギーの開発が積極的になり、エネルギー供給の変化が起こり、環境保護の問題にも目がいくようになったのではないでしょうか。

今回はオイルショックの影響とオイルショック以降のエネルギー政策の方向性について解説していきましょう。

suponsarink
スポンサードリンク

 

オイルショックの影響

1973年、イスラエルとエジプト、シリアなどの中東アラブ諸国との間で第4次中東戦争が勃発しました。

これを機に石油輸出国機構OPECに加盟するペルシャ湾岸産油6カ国が、原油公示価格の引き上げを発表しました。

それが、第一次オイルショックの始まりです。

アラブ石油輸出国機構OAPECは原油生産を段階的に削減することを決定し、さらに、イスラエルが占領地から撤退するまで、イスラエル支援国への石油禁輸を発表したのです。

当時日本は中立的な立場でしたが、イスラエル支援国であるアメリカと同盟関係であったため、日本もイスラエル支援国とみなされることも考慮して、事態に対応していました。

これにより、世界が以下に石油に依存しているかがはっきりして来ました。

日本ではエネルギー供給の75.5%を石油に依存していました。

そこで、石油消費を減らすために省エネルギーが叫ばれ、深夜の電力消費を抑えるため、ネオンの早期消灯、ガソリンスタンドの日曜休業や、プロ野球では照明電力を減らすためにナイターを繰り上げて開催したりするなどが行われました。

このようなエネルギー消費の抑制が検討される一方、風力や太陽光、原子力といった、石油に代わるエネルギーが模索され始めました。

 

石油に代わるエネルギー

オイルショック以前は、石油は豊富で安価、利用価値が高いとして盛んに利用されていました。

オイルショックを経験した各国は、石油依存の低減や、省エネルギーを含むエネルギー利用効率の向上などを目指した施策がとられました。

世界のエネルギー供給を発電電力量構成で見ると、石油による発電量の割合がオイルショック以降大きく減っています。
また、石油に代わるエネルギーとして、天然ガスや石炭の消費量が増えて、原子力も利用が拡大しましたが、近年では停滞しています。

そこで、今後利用の拡大が期待されるのが、再生可能のエネルギーです。

おもに、バイオマス系の燃料で1971年以降ほぼ10%で推移しています。

また、太陽光・風力などの新エネルギーも、わずかであるが増加傾向にあります。

今後もこの分野の技術革新や経済性の向上が図られれば更なる増加が予測されます。

 

スポンサードリンク

 

オイルショック以降のエネルギー政策

オイルショックによって、石油を柱にした世界各国のエネルギー政策が大きく変わりました。

このときの各国の方向性は、自国で化石エネルギーが調達できるかによって大きく分かれました。

化石エネルギー資源を持つ国では、その生産を拡大する方向で政策が強化され、化石エネルギー資源を輸入に頼っていた国では、エネルギー消費を抑える政策や、原子力などの石油に変わるエネルギーの利用を推し進める政策が採られました。

日本では、1979年の「エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)」によって、社会全体の省エネの推進が図られるとともに、石油代替エネルギーの開発・導入を推進する法的枠組として、1980年に「石油代替エネルギーの開発および導入の促進に関する法律」が施行されました。

1990年以降、温室効果ガスの排出抑制などの観点から、エネルギー問題は環境問題に関連付けられ、エネルギー消費のあり方が見直されています。

 

 

まとめ

 

今回はオイルショックの影響とオイルショック以降のエネルギー政策の方向性についてみてきましたがいかがでしたか?

人類が抱えているエネルギー問題、

現在の暮らしを見つめなおして、

未来の暮らしを考えてみましょう。

それでは、最後まで読んでくださって

どうもありがとうございました!^^

よろしければシェアやコメント等

してくださると幸いです◎




スポンサーリンク





関連記事

コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。