エネルギー研究所ー新たなエネルギーとは

水力発電の状況

水力発電の状況

1960年代まで水力発電が日本の主要電源でした。

1975年に落差日本最大の黒部ダムが完成した頃

からほぼ変化していません。

水力発電は、維持コストが低く、CO2排出のない

自然エネルギーである反面、ダム建設時の莫大な

コストと水没による社会・環境コストが大きく、

世界的な統計でも水力発電は、再生可能エネルギ

ーとして扱われるケースと扱われないケースがあり、

意見が分かれています。

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日本で水力発電が伸長しなかった背景には、1990年

代以降の公共事業の見直し、2001年に当時の田中康夫・

長野県知事が掲げた「脱ダム宣言」があり、大規模工

事となるダム建設に社会全体が慎重になっていくとい

う状況の変化がありました。

また、2015年には揚水式水力発電が0.7%を担っています。

こちらも水力発電ですが、少し特殊な発電方式です。

揚水式発電とは、電力需要の少ない夜間に電気を使って

ポンプを動かし水を高地に引揚げ、電力需要の多い昼間に、

その水を使って水力発電を行うというものです。

電力を使って発電をするという方式のため発電総量を増

やすことには寄与しませんが、昼間の最大電力量を増やす

需給バランス調整機能として活用されています。

昨今では、再生可能エネルギー型の水力として「中小

水力発電」にも注目が集まっています。

こちらは巨大なダム施設を建設するのではなく、河川の自

然の急流を利用して発電を行う中型・小型のタイプです。

中小水力発電は、一般的な水力発電が持つ巨大な初期投資

や水没というデメリットがないのですが、規模が小さいため、

発電量そのものが小さくなってしまったり、河川の生態系へ

も悪影響を与えるという懸念もあり、日本ではほとんど建

設されていません。

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日本の発電

ここ数年、世界のエネルギーや発電に関する状況は

様変わりしました。

まず、東日本大震災を機に、日本でも世界でも原子

力発電に関する否定的な考え方が強くなりました。

また、アメリカでのシェール革命により天然ガスや

石油の価格が急落。

化石燃料の輸出入ルートも大きく変化しました。

(出所)経済産業省エネルギー庁「エネルギー白書2017」

 

こちらは経済産業省エネルギー庁が発表している「2017年

度エネルギー白書」のデータです。

 

発電の主要電源は、1965年頃までは水力、1973年の第一次

オイルショックまでは石油、そしてその後は石油に変わって

石炭と天然ガス、そして原子力が担ってます。

2011年の東日本大震災以降は、原子力発電の割合がほぼゼロ

にまで減り、その減少分の大半を天然ガスがカバーしていま

す。

歴史の長い水力発電は一般水力と揚水発電を合わせて9.7%。

一方、期待されている再生可能エネルギーは4.7%。

こちらも2009年当時は1.1%でしたので、3.5%伸びましたが、

それでも割合は非常に小さいと言わざるをえません。

発電総量が2010年以降減少していることも、ポイントです。

東日本大震災から約4年経ち、市民の生活にはほぼ節電の印象

はなくなりましたが、実際には電力会社の発電総量は当時に

は戻っていません。

日本が発電量を減らしながら持ちこたえている背景には、

企業による節電努力があると言えそうです。

また、2015年末の気候変動枠組み条約パリ条約で化石燃料、

とりわけ石炭火力発電からの脱却が世界的なトレンドとなる

中、日本では石炭火力発電の割合が2012年の27.6%から2015

年の31.6%へと増加したことにも注目です。

まとめ

 

石油、石炭、天然ガスなどの化石資源は

近い将来無くなってしまう心配や

地球温暖化の問題は避けられません。

原子力には安全の問題が起きています。

期待される自然エネルギーはまだまだ力

不足です。

これら三つのエネルギーを無駄なく有効に

うまく利用する必要があります。

省エネルギーは重要なエネルギー資源と

いえます。

しかし、我々は化石資源や原子力に頼り切

った暮らしから、自然エネルギーに向かって

いかなくてはなりません。

太陽、風、森、海、これら自然のエネルギー

をたくさん使えるように技術を高めて、

世界に貢献していくことが求められます。

人類が抱えているエネルギー問題、

現在の暮らしを見つめなおして、

未来の暮らしを考えてみましょう。

それでは、最後まで読んでくださって

どうもありがとうございました!^^

よろしければシェアやコメント等

してくださると幸いです◎




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