エネルギー研究所ー新たなエネルギーとは

輸送にかかるエネルギーはどれくらい?

輸送にかかるエネルギーはどれくらい?

自動車や船には燃料が必要ですね。

電車は電気で動いています。

たくさんの人や物を運ぶためには、大量の

エネルギーが必要になっていますね。

 そこで、交通、運輸にはどれくらいのエネル

ギーを使っているのでしょう。

 また、運輸部門ではどれくらいの二酸化炭素を

出しているのでしょう。

 

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エネルギー源の多様化

1979年の第二次オイルショックの発生は、

石油代替エネルギーの導入の促進にエネ

ルギー政策の重点が置かれる契機ともな

りました。

このような状況を背景に、石油代替エネ

ルギーへの転換を加速し、我が国の石油依

存度の低減を図ってきました。

さらに、近年、原油のみならず化石燃料全般

の価格が乱高下していて、また、低炭素社会

の実現が目指されている中、中長期的にエネ

ルギー供給構造を高度化していくことが必要で

あることから、中長期的かつ継続的な取組を早

急に開始するため、2009年7月に「エネルギー供

給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化

石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法

律」(エネルギー供給構造高度化法)及び「石油

代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法

律等の一部を改正する法律」が成立しました。

また、原油価格が大幅に高騰したことから、石油代替

エネルギーの導入に大きな経済性が生まれたことも一

因となり、1973年に77%であった石油依存度は、2008

年度には43.5%まで下がっていて、エネルギー源の多

様化が進んだことが分かります。特に、エネルギー源

の多様化は、発電分野で著しく、発電電力量でみると

、1973年に71.4%であった石油火力の割合は、2008年

度にはわずか12.3%まで低下し、その代わりに、原子

力や天然ガスの割合が大幅に増加しています。しかし

ながら、運輸部門においては、未だにガソリン等石油

系燃料が98.1%を占めており、運輸部門におけるエネ

ルギー源の多様化は今後の重要課題の一つといえます。

 

エネルギーの多様化の施策

(1)揮発油等の品質の確保等に関する法律の改正

バイオ燃料を円滑に導入するために、バイオ燃料を混合

したガソリン・軽油の適正な品質を確保し消費者の安全

・安心を確保することを目的として、2008年5月「揮発油

等の品質の確保等に関する法律」(品確法)が改正されま

した(2009年2月25日施行)。

同改正においては、自動車用燃料としてガソリン・軽油に

バイオ燃料を混合する事業者に対して、登録制が導入され

るとともに、品質確認を行うことが義務付けられました。

(2)農林漁業有機物資源のバイオ燃料の原材料としての利

用の促進に関する法律の施行
農林漁業に由来するバイオマスのバイオ燃料としての利用

を促進するため、2008年5月に「農林漁業有機物資源のバイ

オ燃料の原材料としての利用の促進に関する法律(農林漁業

バイオ燃料法)」が公布され、2008年10月に施行されました。

同法では、国の基本方針に即した生産製造連携事業計画又は

研究開発事業計画を作成し、認定を受けた者に対し、総合的

な支援措置が講じられています。

(3)バイオ由来燃料税制の整備及び施行

バイオ燃料の導入を加速化するため、バイオエタノール又はET
BEを混合したガソリンについて、その混合分に係るガソリン税

(揮発油税及び地方揮発油税)を免税する措置を講じています

(2009年2月25日より2013年3月31日までの間)。当該措置によ

り、バイオエタノールの混合分の税額(上限3%であれば1?に

つき1.6円)が軽減されます。

また、ETBEのうちバイオマスから製造したエタノールを原料と

して製造したものに係る関税率3.1%を暫定的に1年間無税とす

る措置を講じました(2008年4月から1年間)。

これらの措置により、バイオ燃料の導入がさらに加速するものと

考えられます。

(4)バイオ燃料製造設備に係る固定資産税の軽減措置

農林漁業由来のバイオマスを活用した国産バイオ燃料の生産拡大

を図るため、農林漁業バイオ燃料法に基づく生産製造連携事業

計画に従って新設されたバイオ燃料製造設備(エタノール、脂

肪酸メチルエステル(ディーゼル燃料)、ガス、木質固形燃料
に軽減する措置を講じました。(農林漁業バイオ燃料法施行日

(2008年10月1日)より2012年3月31日までの間)

(5)バイオマス活用推進基本法の施行

バイオマスの活用の推進に関する施策を総合的かつ計画的に推進

することで、持続的に発展することができる経済社会を実現する

ため、2009年6月に「バイオマス活用推進基本法」が公布され、

2009年9月に施行されました。

同法では、循環型社会の形成に向けた推進、エネルギー供給源の

多様化等の基本理念や関係者の責務を規定するとともに、政府に

よるバイオマス活用推進基本計画の策定、地方公共団体によるバ

イオマス活用推進計画の策定、バイオマス活用推進会議の設置等

について規定されています。

 

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運輸部門のCO2排出量

 

2014年度における構成比は、2000年度と比較した場合約

12ポイント減少していますが、都内全体の総排出量62.3

百万トンと比較すると運輸部門のCO2排出量の約8割が自

動車に起因しています。

 

走行量、平均旅行速度

都内の自動車走行量は、これまで増加傾向にありました

が、2005年度の道路交通センサスでは、減少しています。

また、都内の混雑時平均旅行速度は区部及び市部ともに

依然として低い状況にあります。

今後、首都圏三環状道路や骨格幹線道路の整備事業、

連続立体交差事業や橋梁整備など、道路ネットワーク整備

の推進により、混雑時平均旅行速度の向上が図られてい

くと考えられます。

東京は、世界の都市でも最高水準の公共交通機関を有し

ており、また、低公害で低燃費な車両を用いた高効率の

輸送も、先進的事業者等により実践されています。

このような都市としてのポテンシャルを、CO2削減に向け、

最大限に引き出していく必要があります。

人間が中心となる持続可能な環境交通の実現には、ライ

フスタイルやビジネススタイルとして自動車に過度に

依存しない交通行動を定着させることが必要です。

交通手段別のCO2排出量は、図5のようになっています。

CO2削減の観点からは、自家用乗用車よりも鉄道や路線バス

の利用が望ましく、また徒歩や自転車での移動がより望ま

しいと言えます。

 

 

まとめ

 

石油、石炭、天然ガスなどの化石資源は

近い将来無くなってしまう心配や

地球温暖化の問題は避けられません。

原子力には安全の問題が起きています。

期待される自然エネルギーはまだまだ力

不足です。

これら三つのエネルギーを無駄なく有効に

うまく利用する必要があります。

省エネルギーは重要なエネルギー資源と

いえます。

しかし、我々は化石資源や原子力に頼り切

った暮らしから、自然エネルギーに向かって

いかなくてはなりません。

太陽、風、森、海、これら自然のエネルギー

をたくさん使えるように技術を高めて、

世界に貢献していくことが求められます。

人類が抱えているエネルギー問題、

現在の暮らしを見つめなおして、

未来の暮らしを考えてみましょう。

それでは、最後まで読んでくださって

どうもありがとうございました!^^

よろしければシェアやコメント等

してくださると幸いです◎




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